楽天ふるさと納税で新潟県見附市の無洗米の寄付を申込んだ
- 物価高騰の今だからこそお米
- お米の産地だからハズレなし!
楽天ふるさと納税で新潟県見附市の無洗米の寄付を申し込んだのでレビューしたいと思います。
返礼品について
越後平野の中央に位置し、信濃川などの清流豊かな穀倉地帯で育まれた産地直送のこしいぶきです。ふっくらとしてツヤもよく、しっかりとした食感が特徴です。
コシヒカリの遺伝子を引き継ぐ新潟県でのみ栽培されるブランド品種です。
個人的なことですが去年からの物価高騰がかなり響いてるためお米に全力でふるさと納税をしました!死活問題です!
寄付を申し込んだ
今回も時系列でふるさと納税の状況をお届けします。
2025年1月15日 自治体マイページのご案内メール
新潟県見附市よりメールが届き自治体マイページの案内が届きました。
この度は見附市にご寄附いただきまして、誠にありがとうございます。
お申し込み情報は以下のとおりです。
お間違いないかどうかご確認の上、訂正がある場合は早急にご連絡をお願いいたします。〜略〜
【書類・返礼品発送について】
■寄附納入確認後、事務局から以下の書類を発行いたします。
・寄附金受領証明書
・寄附金税額控除に係る申告特例申請書(希望者のみ)*寄附金受領証明書は確定申告に必要な書類です。
大切に保管してください。
*寄附金税額控除に係る申告特例申請書は必要事項をご記入の上、寄附納入年の翌年1月10日必着でご返送ください。■返礼品をお申込みの場合、提供事業者よりお届けします。
*証明書類よりもお届けが早い場合もございます。
*ご入金確認後、順次発送いたします。
返礼品によりお届け予定が異なりますので、詳しくは申込サイト等の表記をご確認ください。
*農作物の場合、天候不順によりお届けの時期に遅延が生じる場合もございます。あらかじめご了承ください。
*着日指定は基本的に承っておりません。
備考欄に着日ご希望をご記入いただいた場合、返礼品を提供する事業者にお伝えいたしますが、ご希望に沿えない場合もございますのでご了承くださいませ。ご不明点等ございましたら、事務局までお気軽にお問い合わせください。
自治体マイページでオンラインワンストップ特例申請を行うことができます。オンライン申請の開始は2月上旬から申請できるみたいなのでそれまで待機です…
ちなみにパソコンでも操作はできますが、申請でマイナンバーとかの読み込みなどもあるのでオンラインワンストップ特例申請はスマホで作業したほうが楽です!
2025年1月31日 ふるさと納税 返礼品出荷のお知らせ
出荷のメールが届きました。クロネコヤマトでの発送みたいで同タイミングでクロネコヤマトからも通知が届きました。
この度は見附市にご寄附いただきまして、誠にありがとうございます。
見附市ふるさと納税事務局でございます。お申込みいただきました寄附のお礼の品の出荷準備が整いましたので、下記にてお知らせいたします。
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[お礼の品] R6年産【無洗米】こしいぶき5kg
[出荷日] 2025-01-31
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なお、配送状況につきましては、配送会社のホームページにて確認が可能です。
(出荷のタイミング等により、システム反映に時間差がございますことご了承ください)
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2025年2月1日 ふるさと納税 返礼品到着
無事クロネコヤマトの置き配で無洗米が届きました!LINEでも配達の指定ができるので効率良かったです!
LINEで置き配の指定もできるようになったのでとても便利になりました。配達の状況も見やすくて使い勝手良いです!
コンパクトな箱で送られてきたので最初は2kg位のやつじゃない?と疑ってしまいましたが、開封してみたらぴっちりサイズの段ボールで5kgのお米が入っていました。これでしばしお米で心配することはなくなりました!!
ふるさと納税について
自分の好きな自治体を選んで寄付ができる制度のことです。自治体の取り組むまちづくりや復興支援などさまざまな課題に対して、寄付金の使い道を指定して応援することができます。寄付金の手続きをすれば実質自己負担額2,000円のみで応援したい地域の名産品や宿泊券などを受け取ることができます。
インターネットで知られているふるさと納税ができるサイトは楽天ふるさと納税も有名ですが他にもさとふるやau PAY ふるさと納税
も有名どころでおすすめです。
寄付限度額を知る
寄付し放題ではなく限度額はもちろんあります。年収や家族構成、扶養家族によって決まってきます。
独身(扶養家族なし)で年収400万円なら40,000円程度が寄付限度額(目安)になります。
より詳しく限度額を知りたい場合は、楽天ふるさと納税などのサイトにはシミュレーターなどが準備されているので活用すると良いです!
税金控除の申請には2つの方法
申請方法は確定申告とワンストップ特例制度の2種類があります。ここでは確定申告については割愛します…
ワンストップ特例制度について
ふるさと納税をしたあとに、住民税の控除を受けるための仕組みです。ただし条件として確定申告をする必要がなく1年間の寄付先が5自治体以内である方のみ、ワンストップ特例制度を利用できます。条件にあてはまらない方は、確定申告が必要です。
ワンストップ特例制度の申請期限は、寄付をした翌年の1月10日までです。
申請期日に間に合わなかった場合、確定申告が必要です。
ワンストップ特例制度の注意
改めてワンストップ特例制度を利用する場合は下記の条件が必須になります。
・1月1日~12月31日の1年間で寄付先が5自治体以下の方。
・ほかに確定申告をする必要のない方。
申請後に寄付先が5自治体を超えた場合や、途中でほかに確定申告をする必要が生じた場合などは確定申告に変更しなければならない場合がありますのでご注意ください。確定申告にした際は改めてすべての寄付分に対して確定申告をする必要があります。